変動金利1.275%になった我が家は借り換えるべき?残高4,946万円で試算したら総返済が452万円変わった
2020年に0.625%で借りた我が家の変動金利は、直近の見直しで1.275%まで上がりました。約2倍です。
毎月の返済額はそれほど変わっていません。でも利息の内訳を見たら、月16,232円→33,113円とほぼ倍になっていて、正直ぞっとしました。そこで「今、借り換えたらどれだけ変わるのか」を本気で計算してみました。結果は想像以上でした。
結論|0.5%下げられるなら、我が家は借り換えたほうが得
残高4,946万円・残り29年の我が家が1.275%→0.7%に借り換えると、総返済額は4,527,807円減ります。借り換えには諸費用が100〜150万円かかりますが、それを引いても実質300万円以上のメリット。借入残高が大きく・残期間が長いほど、金利差のインパクトは大きくなります。
ただし、我が家はまだ借り換えていません。数字だけでは決められない事情があるからです。それも後半で正直に書きます。
試算の前提|我が家のローンの現状
| 当初の借入額 | 5,900万円(頭金なしフルローン) |
|---|---|
| 借入先 | 労働金庫(ろうきん)・夫婦の連帯債務 |
| 返済期間 | 35年(2020年〜2055年) |
| 当初金利 | 0.625%(変動) |
| 現在金利 | 1.275%(変動/1.025%→1.275%に上昇) |
| 現在の残高 | 約4,946万円 |
| 残りの返済期間 | 約29年(348ヶ月) |
| 年間の返済額 | 約192万円(ボーナス払いを含む) |
以下の試算は、ボーナス払いを毎月払いにならした前提で計算しています。我が家は毎月分3,700万円+ボーナス分2,200万円という組み方なので、比較しやすいよう1本にまとめました。
金利別|総返済額はいくら変わるのか
| 金利 | 毎月の返済額 | 総返済額 | 総利息 | 現在との差 |
|---|---|---|---|---|
| 1.500%(さらに上がった場合) | 175,360円 | 61,025,447円 | 11,565,447円 | +183万円 |
| 1.275%(現在) | 170,092円 | 59,192,105円 | 9,732,105円 | ― |
| 0.700% | 157,081円 | 54,664,298円 | 5,204,298円 | −452万円 |
| 0.600% | 154,885円 | 53,900,077円 | 4,440,077円 | −529万円 |
| 0.500% | 152,709円 | 53,142,763円 | 3,682,763円 | −605万円 |
いちばん驚いたのは、金利0.575%の差(1.275%→0.7%)で総返済額が452万円も変わることです。毎月の差は13,011円。月1万円ちょっとに見えますが、29年分積み上げるとこの金額になります。
逆に言えば、金利が0.225%上がって1.5%になるだけで、183万円損をするということでもあります。変動金利の怖さは、この「小さな数字×長い期間」にあります。
借り換えには諸費用がかかる|実質のメリットで見る
借り換えはタダではありません。一般的に借入額の2〜3%程度の諸費用がかかります。我が家の残高だと100〜150万円です。
| 主な諸費用 | 目安 |
|---|---|
| 事務手数料(新しい銀行) | 借入額の2.2%程度 |
| 抵当権の抹消・設定登記 | 数万円〜十数万円 |
| 司法書士報酬 | 数万円〜十数万円 |
| 印紙税・全額繰上返済手数料 | 数千円〜数万円 |
| 合計の目安 | 100〜150万円 |
| 借り換え後の金利 | 総返済額の削減 | 諸費用120万円を引いた実質 |
|---|---|---|
| 0.700% | 4,527,807円 | 約333万円のプラス |
| 0.600% | 5,292,028円 | 約409万円のプラス |
| 0.500% | 6,049,342円 | 約485万円のプラス |
諸費用を引いても、どのケースでも300万円以上のプラスという結果になりました。
よく言われる「借り換えの3つの目安」に当てはめると
| 一般的な目安 | 我が家 | 判定 |
|---|---|---|
| 残高1,000万円以上 | 約4,946万円 | ◎ 大きく上回る |
| 残期間10年以上 | 約29年 | ◎ 大きく上回る |
| 金利差0.3%以上 | 0.575%(0.7%と比較) | ◎ 上回る |
3条件すべてに当てはまりました。この3つは「借り換えメリットが出やすい条件」として広く使われている目安です。数字だけで判断するなら、我が家は迷う余地がありません。
我が家がまず最初にやったこと
借り換えの判断は、「自分の残高・残期間で、実際にいくらになるか」を知らないと始まりません。私も、返済予定表を引っ張り出して残高を確認するところからでした。
複数の金融機関をまとめて比較できるサービスを使えば、「今より下げられる銀行があるのか」だけでも数分で分かります。無料で試せるので、まずは現状を数字で知るところから始めるのがおすすめです。
※無料。我が家が利用したサービスではありません。複数行をまとめて比較する手段の一例として紹介しています。特定の金融機関を推奨するものではなく、借り換えの可否・条件は必ずご自身でご確認ください。
それでも我が家がまだ借り換えていない3つの理由
ここが、シミュレーションサイトには書いていないところです。
①連帯債務のまま借り換えられるとは限らない
我が家は夫婦の連帯債務です。住宅ローン控除も2人で受けているため、借り換え時の組み方によっては控除の扱いが変わる可能性があります。ここは事前に確認が必要でした。
②妻が育児で一時退職し、その後パート勤務
借り換えは新規の審査です。当時の世帯年収1,100万円を前提に借りた5,900万円を、収入が減った今の状態で審査に通せるかは別問題です。
③団信の条件が変わる
今の団信はがん保障などの特約なしですが、借り換え先では健康状態の告知が必要です。6年前より年齢も上がっています。金利が下がっても保障が下がるなら、単純な得ではありません。
つまり「試算では300万円得だが、通るかどうか・条件が同じかどうかは別」ということです。だからこそ、まず自分の条件でいくらになるのかを複数の銀行で比べるところから始めるのが現実的だと考えています。
借り換えを検討するなら、この順番で
- 今の残高・残期間・金利を正確に把握する(返済予定表を見る。私はこれをやるまで自分の残高を正確に知りませんでした)
- 3つの目安に当てはまるか確認する(残高1,000万円以上/残期間10年以上/金利差0.3%以上)
- 諸費用を引いた「実質のメリット」で計算する(削減額だけを見ない)
- 複数の銀行を比較する(1行だけ見て決めない。我が家は最初の借入でこれを怠って後悔しました)
- 団信・控除・審査の条件をそろえて比べる(金利だけで比べない)
私が最初の借入でいちばん後悔しているのは、一条工務店の紹介で提示されたろうきん1行だけを見て決めてしまったことです。当時もっと低い金利のネット銀行はありました。同じ失敗を、借り換えでは繰り返さないつもりです。
よくある質問
変動金利が上がったら借り換えるべきですか?
一概には言えませんが、残高1,000万円以上・残期間10年以上・金利差0.3%以上の3条件がそろうとメリットが出やすいとされています。我が家(残高4,946万円・残29年・金利差0.575%)は3つとも当てはまり、試算では総返済額が452万円減る計算になりました。ただし諸費用と審査、団信の条件を含めて判断する必要があります。
借り換えの諸費用はいくらかかりますか?
一般に借入額の2〜3%程度で、内訳は事務手数料(2.2%程度)・登記費用・司法書士報酬・印紙税などです。我が家の残高(約4,946万円)だと100〜150万円が目安になります。削減額からこれを引いた「実質のメリット」で判断してください。
連帯債務でも借り換えできますか?
金融機関によって扱いが異なります。連帯債務のまま借り換えられる場合もあれば、単独債務やペアローンへの変更を求められる場合もあります。住宅ローン控除の受け方も変わる可能性があるため、我が家はここを確認中です。連帯債務の方は必ず事前に確認してください。
金利が0.1%違うとどれくらい変わりますか?
我が家の条件(残高4,946万円・残29年)では、0.7%と0.6%の差=総返済額で約76万円でした。残高が大きく残期間が長いほど、わずかな金利差が大きな金額になります。
まとめ
- 我が家の変動金利は0.625%→1.275%。残高は約4,946万円、残り29年
- 0.7%に借り換えると総返済額が4,527,807円減る試算
- 諸費用120万円を引いても実質約333万円のプラス
- 「残高1,000万円以上・残期間10年以上・金利差0.3%以上」の3条件にすべて該当
- ただし連帯債務・審査・団信という数字以外の壁がある
- 金利が1.5%まで上がると、今より183万円の負担増になる
変動金利で借りている方は、一度ご自身の残高と残期間で計算してみてください。「毎月の返済額」ではなく「総返済額」で見ると、景色がまったく変わります。
※本記事の試算は、我が家の残高・残期間をもとに元利均等返済で計算した概算です。実際の返済額・諸費用は金融機関や契約条件により異なります。特定の金融機関や商品を推奨するものではなく、金融商品の助言を目的としたものでもありません。借り換えの判断は、必ずご自身で複数の金融機関に確認のうえ行ってください。
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